日阪製作所は、現在及び将来予測される社会の状況を鑑み、当社が果たすべき社会的責任などを踏まえ、持続可能な目標となる社会の姿を想定するとともに、当社将来像（あるべき姿）を日阪100周年（2042）ビジョン・ロードマップとして策定しております。

その中において、環境問題につきましては、人口増加や新興国の経済成⻑に伴うCO2排出量の増加や水質汚染等の問題が増々悪化することが予測され、環境に関連する規制等がますます強化される可能性が高いと想定しております。一方で、直面する環境問題への対応が新たな成⻑の機会になりうることも認識しており、そのため、持続可能な社会に向けて経営課題として自主的・積極的に環境問題に取り組むことが必要であると考えております。また気候変動関連に係る情報開示は今後のステークホルダーの皆様との対話の重要なテーマになると考えております。

以下に、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース、Task Force on Climate-related Financial Disclosures）提言に沿って気候変動に関連する重要情報を開示します。